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2011年1月12日 (水)

教科書が教えない歴史9 生活文化の変遷/自由主義史観研究会

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 めざましい経済復興をとげた昭和30年代はスーパーマーケット台頭の時代でした。歴史と伝統を誇るいわゆる百貨店に対し、スーパーマーケットは低価格・大量販売で時代のニーズをつかみ台頭したのです。ところが、このスーパーマーケットも昭和40年代に売上も利益も伸び悩み始めました。
 それは物不足時代の終焉を意味していました。生活者がまだ物を十分に持っていなかったときは商品は並べるだけで売れていきました。しかし、40年代の中頃になると生活者は生活に必要なものをほとんど所有するようになりました。つまり物不足時代が終わり、日本人の消費構造が変化したことがスーパーマーケットの売上伸び悩みと深く関係しているのです。
 消費構造の変化とは「売り手市場から買い手市場へ変化」したことです。つまり、消費者が「売っていただく」弱い立場から「買ってやる」強い立場へと変化したのです。
 こうした中、新業態の開拓を目指すイトーヨーカ堂がアメリカのセブンイレブンに注目し、コンビニエンスストアのチェーン展開に着手しました。

企業が生き残るカギは、どのように環境変化に適応していくかにかかっている。

今、日本はデフレだと言われている。

物の値段がどんどん下がってきている。

それと同時にサラリーマンの賃金も下落傾向だ。

大企業は、M&A等で規模の拡大を追い求め、規模の経済によって、価格競争の勝者になろうとしている。

しかし、もう一面では、特に日本ではどんどん物余りが進んでいる。

各家庭には、必要最低限の物はすでに揃っている。

消費者は本当にほしいものでなければ買わなくなった。

これがもう一つの流れだ。

小売の業態が百貨店からスーパーへ、そしてコンビニへ、

そしてコンビニそのものも時代の変化とともにその内容を変えていったように、

すべての業界で、変化に適応し変化を先取りしていく必要がでてきている。

その面で、歴史に学ぶことは大切だ。

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